なんといっても投資は、「何に投資をするか」を考えることが多いと思います。ですが、「誰が、今、投資をしているのか」を考えてみることも、投資のひとつの考え方です。

日本株市場に参加しているたくさんの投資家がどのように売買しているか分かれば、将来の方向性が見えてくるかもしれないですよね。

実は、投資家別に見た日本株の取引状況は、「投資主体別売買動向」と呼ばれ、データが公表されています。「投資部門別売買状況」と呼ばれることもあります。

現在、日本の株式市場には様々な参加者(投資家)がいます。東京証券取引所では、個人投資家、外国人投資家、事業法人、金融機関、投資信託、生保・損保などのうち、誰が買っているのか、誰が売っているのかを時系列の一覧表にまとめています。

■「投資主体別売買動向」は、いつ公表されているの?

東京証券取引所では、投資家ごとの売買動向を週間でまとめ、原則、翌週の第4営業日(通常は木曜日)の15時以降に公表しています。

■対象となる市場は?

東京証券取引所・大阪証券取引所・名古屋証券取引所の三市場のほか、マザーズなど新興市場の売買も含まれています。

■「投資主体別売買動向」は、どのように活用できるの?

投資家ごとの売買金額、全体の売買に占めるシェア、売り買いの状況が把握できるので、投資主体別売買動向は「需給状況」を知る手がかりとして参考にされます。

ご存知のとおり、外国人動向は日本株の取引シェアの7割以上を占めるといわれています。今後の相場動向に大きな影響を与えるため、外国人動向は常に注意しておきたいところです。

ケンミレの会員ページでは、東証の「投資主体別売買動向」の時系列データをグラフ化(有料版のみ)しています。しかも、日経平均のチャートと合わせて見ることができるので、とっても便利です!

無料サイトでは、「マーケットデータ」→「日本と海外の株式指標」→「外国人投資家動向」で一部ご覧いただけます。
https://www.miller.co.jp/marketdata/

このように、個人と外国人の売買動向を比較させると、外国人投資家がつくる「相場の大きな流れ」に個人投資家が乗れているかも見えてきますね。