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2022/01/04 2回目 15:01

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続き

先物投資は「連続点灯」で利益率が急増すること。単独点灯は1/3で、残りの転換点は2回以上の連続点灯になっている。
、更に転換点回数が以前のように年間で4回になれば、更に利益率が急増しますが、株式投資は「買い続ける」という手法がないため、利益が急増するというメリットが在りません。


従って、ケンミレと株エグゼを合体します。

具体的には、成功報酬を廃止する、年会費は12万円に統一する、ケンミレサイトを株エグゼ会員も使えるようにする、ドナブ銘柄をケンミレ会員に提供する予定です。

但し
停電対応が成功した場合、東証データの変更が成功した場合という二つの問題をクリアした場合に限ります。どちらかでも失敗しますと、先物以外のサービスそのものが終了してしまいます。


2022/01/04 1回目 14:55

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新年明けましておめでとうございます
昨年の日経平均は27000円から30700円という狭いレンジで推移してしまいましたが、今年はこのレンジを上抜けるのか、下抜けるのかは別して、どちらかに動く可能性が高いと思います。

日経平均株価は1989年のバブルの頂点38957円から2003年の大底打ち、そして2009年のリーマンショックで二番底を打った後、2021年には27000円から30700円で1年間推移するという、これも実体経済とマッチしない相場展開が続きました。

株式投資は何のためにするのか
今回の年末年始は30日の夕方から3日までの4.5日は誰とも会わずに、これからの人生について考え続けました。
その中の一つが、会員は何のために株式投資や先物投資をするのかという事でした。私は漠然とお金を作るためと思っていましたが、良く考えてみました。

第一に、AIとロボット化で失業者が増え、生活保護者が増えることに備えての財産構築のためが第一だと思います。

第二は、老化や脳の退化になる死を遅らせるため。脳の退化が一番マイナスだといわれていますが、お金を投資すれば投資するほど真剣になります。

第三は、いずれにしてもお金を稼ぐことか、博打を楽しむことに集約されます。そして、この二つは二者択一であり、両方をたのしむことは難しいと思います。

お金を稼ぐためならば、年間で1回の買いチャンスがあれば十分です。1回の買いチャンスで10%儲けられれば「株式投資は年率10%の利回り商品を買う事」と同じです。そして、10%の福利ならば、1000万円が10年で2600万円になります。

これが先物投資ならば倍の年利20%で、1000万円が10年で6200万円になります。

何が言いたいのかと言いますと、もし利殖のために投資をするならば「年1回の転換点投資で十分」という事になります。

昨年も我慢できずに買ってしまったほとんどの個人投資家は「大負け」しています。
つまり、1年の1回、転換点投資ができれば「財産構築のための投資」ならば十分だという事を必ず、も頭の隅に置いて株式市場の動きを見ていただきたいと思います。

■株の投資顧問と先物の投資顧問を経験したことによる結論は、財産構築のための投資ならば「先物投資の限定すべき」という事でした。
株式投資は「投資対象が多すぎる」こと、先物は転換点の買い位民具が一つですが、株式投資は「先行銘柄・遅行銘柄・逆行銘柄・一致銘柄・動かない銘柄と、投資対象の動きが5種類あります。
つまり、さつきものと違って株式投資は転換点がめいがらによって5種類あることになります。

従って、転換点投資に限定した場合、確率の問題から先物投資の方が株式投資よりも分かりやすいといえますし、
もう一つ分かったことは、先物投資の会員の方が株式投資の会員よりも儲かっているという事です。



2021/12/30 2回目 12:28

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YouTubeの2021年の総括と2022年の投資戦略の動画をアップしました

https://youtu.be/U5maCunjvmo


2021/12/30 1回目 09:47

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2021年を振り返り、2022年相場を展望する
日本の株式市場全体の動きを2021年の1年間で見ますと、高値ゾーンは19.3%、中間zoneは18.9%、底値ゾーンは61.8%となっており、6割の銘柄が底値圏にあるということが分かります。

これをコロナショック安があった2020年からで見ますと、チャートでは高値圏に在りますが、採用銘柄の株価水準で見ますと、高値ゾーン32.2%、中間ゾーン27.9%、底値ゾーン39.9%となっております。

この意味は、1年間のチャートで見れば、日本の株式市場は61.8%が底値圏ですから、1年刊で見れば「6割以上の銘柄が下がっている」事になります。つまり、全銘柄を買えば6割以上の銘柄が負けていることになります。

それがコロナショックを入れた2020年からのチャートで見ますと、三つのゾーンともに同じ比率になっています。つまり、チャートで見れば「ほぼ高値圏にいる」のに、個別銘柄は三等分されていることになります。

つまり、この1年間の投資成果を株式市場全体から見れば、多くの投資家は負けている、買わないほうが良かったという結果になっています。つまり、昨年も1年間という納税機関いで見れば「昨年も今年も投資をしなかった人だけが負けなかった」「投資をしない人は勝てなくても負けなかった」という結果になっています。

■どうして、21020年も2021年も、株価指数ではなく、個別銘柄が上昇したか、下落したかを見れば、両年とも「投資をしないという判断をした投資家が「損をしなかった」ので一番良かったという事になります。

どうして、株価指数は上がっているのに個別銘柄は下がっているのかが問題です。

では、どうして、株価指数は上がっているのに個別銘柄は下がっているのか

答は簡単です。それは日米欧ともに「なりふり構わずに金融緩和を行い続けた」ことから、金融緩和=株価上昇という20世紀型の思考回路を株式市場が採用し、結果としてトランプ大統領と安倍総理が可不動産市場を上昇させる口先介入をしたことで株式市場が上がり続け、この株式市場の動きを見た投資家が「政治が金融緩和を行っている間は株は買いだ」という錯覚をしたためです。

政治が金融緩和から金融引き締めに転換したわけですから、本来ならば株式市場は下げに転換するべきなのですが、代表格の米国は下がらずに史上最高値を更新し続けています。これは「株式市場は下がるよりも上がる方が歓迎される」ので、投資家は「株式市場が本格的に下降トレンドに転換するまでは買いで行こう」と管変え゛ている投資家が多いからだと思います。

つまり、2013年からの安倍総理、2016年からのトランプ大統領政権時代の流れが続いているのが株式市場で、経済は既に金融引き締めに転換していているというところで2021年の可は終りそうです。

■2022年の株式市場はどうなるのか
誰が考えても「金融緩和から金融引き締めに転換しますので、株式市場は上昇トレンドから下降トレンド゛に転換する」ことになります。問題は「誰が猫の首に鈴を付けに行くのか」ということです。ほとんどの投資家が「これから株式市場は下がる」と思っているが、実際に下降トレンドという事が株式市場のコンセンサスになるまでは「今のままの動きで良い」と思っている間は下がりませんが、実際に株式市場が下がりはじめ、投資家のコンセンサスが上昇トレンドから下降トレンドに転換ということになれば、投資家は「頭の中に180度転換させなければならない」と思います。

転換点投資は上昇トレンドでは下落が少ないので転換点が少なく、下降トレンドでは下落が増えますので、転換点が多くなります。

以前、転換点相場を分析して小冊子にして、当時の会員の方々に提供しましたが、その資料を見ますと「上昇トレンドは年間の転換点回数が0-2回、下落トレンドでは3-6回くらいになっています」

今年レポートで書きましたが、2022年以降はケンブレが得意とする下降トレンド゜中心の相場になりますので「転換点投資の回数が増えます」ので「9年続いた転換点投資冬の時代」が終わって、転換点投資をする投資家の「我が世の春の時代」が到来すると思っています。




2021/12/26 23:23

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★転換点投資が生まれるまで
私が投資の研究を始めたのは1984年でした。当初は3年間、1日も休まずに「株式投資で勝ち続ける方法」を考え続けました。

最初は11年に一回、ある証券会社の支店長と忘年会をして、そこで私の投資手法について彼に解説していました。
1年目が終わったあとの二人だけの忘年会では「これで株式投資に勝つ方法はすべて分かった」と彼に言いました。そして、また1日も休まずに2年目の二人だけの忘年会をしました。その時、私は「去年は分からなかったが、もう完全に分かった」と彼に言いました。

そして3年目の二人だけの忘年会で私は彼に「株式投資は一生分からない」と彼に言いました。この一生分からないという結論が「転換点投資の根底は「確率」であり、全体の投資資金に対する今回の投資割合という株式組み入れ比率が始まりもその他色々な発見が次々に出てきました。

次の研究は「1年に何回、転換点が来るのか」という事でした。最初は6ケ月に一度転換点が来ていました。それは信用取引の期日ガ6ケ月に一度だったので、絶対期日に絡んで転換点が来ていました。

そして1988の先物取引、89年にオプション取引がスタートし、3ケ月に一度SQが来るようになりますと、転換点は年4回に変りました。

そして、現在はどうかと言いますと、信用期日もはっきりとした期日にならなくなり、SQに向けたて特別の動きはなかった、最後に取引シェアでは、個人の売買が60%から20%に激減して、外国人投資家のシェアが20%から60%に広がり、個人投資家の影響度がほとんどなくなりました。

■現在のも転換点探しはどういう方法なのか
転換点ソフトの一部を公開しますと、
1. 売買タイミングソフトの活用
2. ケンミレ転換点ソフトの活用
3. ケンミレが持っている各種の投資ソフトの活用
4. 転換点判断ソフトの活用
5. 全ての炉銘柄の動きの活用
などであり、親友の絶対期日などの20世紀の指標はほぼ使わなくなりました。
市場全体の動きを参考にしますので、新値銘柄などの売買タイミング指標は今でも使っています。

つまり、昔は非常に単純で簡単な転換点探しでも対応出来ましたが、外国人投資家の影響が高く、個人投資家の影響が下がったことで、昔の転換点分析はほぼ使えなくなりました。

このような裏側を頭の中において、ケンミレの転換点レポートを見ていた誰馬、いままてだよりも転換点が分かりやすいのではないかと思います。

2013年からはアベノミクスにより異次元金融緩和が起こり、2016年のトランプ大統領の誕生で「超金融緩和」が起こり、転換点がなかなか来ない走破が続きました。

2000年から2021年の株式投資では「転換点がゼロの年」は在りませんでしたので、直近の5年で3回、転換点が無い年があったのは非常に珍しい事でした。

昔は株式市場内部要因で転換点が起こりましたが、安倍総理とトランプ大統領という自分の利益しか考えず、法律に違反しても自分がもうかればよいという為政者の誕生で、株式市場の基本的なルールが崩壊しました。

それでも株式市場が崩壊しなかったのは、安倍総理とトランプ大統領は株式市場を崩壊させないということから、危なく成れば金勇緩和を続けるとの市場の見方通りに行動を二人が取ったからでした。
しかし、安倍総理とトランプ大統領という希代の人物の時代が終わりますと、今度は正常な為政者の時代、失敗する為政者の時代の到来から、再び政治は株式市場の敵になると思われます。この時代が来れば「転換点投資の時代のも再来」となります。

安倍総理の前までの株式市場は、転換点投資回数が燃平均4回、転換点シグナル点灯回数が年10回の時代」が再び来るかもしれません。」



2021/12/24 20:44

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https://youtu.be/otCPqiY5iPo

YouTubeのチャートの使い方二種類

1つ目は、v型ゴールデンクロスとL型ゴールデンクロスの使い方

2つ目は、三名本のバリューラインから、買い値と売値を見つける方法


2021/12/22 19:50

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YouTubeのURLです


https://youtu.be/7xSFVBNc_0g


2021/12/18 17:41

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★世界の金融政策は二つに割れる

英国は1回目の利上げを実施、米国は2月か3月に1回目の利上げを実施予定、欧州中央銀行は「利上げは難しい」と表明していましたが、日本の黒田総裁は「更なる金融緩和を行う」と表明、世の中がインフレに向っているなかで、更なる金融緩和を行うと表明しました。

金利が動くということは為替が動くという事であり、円安が進むという事ですので、悪い円安が2022年に起こるということになります。

アベノミクスで金融緩和に成功したことから黒田総裁は何かを勘違いしているのかもしれません。いずれにしましても、世界の金融政策の流れと逆行するという事は円安が更に進むということになりますので、インフレ要注意の世の中が来年は進むかもしれません。


2021/12/17 2回目 21:06

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YouTube動画のリンクです。

今回は久しぶりに「株式市場に変化の胎動」という題名で話しました。
レポートでも書いていますので、参考にしてください。



https://youtu.be/IP6TBjOqNOQ


2021/12/17 1回目 20:53

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★株式市場に変化の胎動、流れが大きく変わりました。

米国ではテーパリング終了を6月から3月に、減少額を150億ドルから300億ドルに変更、早ければ3月にも1回目の利上げを行い、2022年は合計3回、23年も3回、24年は2回の合計8回の利上げが予定されています。米国では金融緩和から金融引き締めへの転換が既に行われています。

今一番大きな問題は2009年からのリーマンショックに対する財政出動、そして今回のコロナショックに対する財政出動で世界的に債務が膨張しており今後財政が破綻する国が次々と出てくるのではないかと思われます。

英イングランド銀行は16日政策金利を0.15%引き上げて年0.25%にすると発表した。これはインフレ懸念から英国が金融政策の正常化に向けて動き出したことを意味します。

欧州中央銀行も新型コロナ危機で導入した新規資産購入を2022年3月で打ち切ると発表。いずれにしても日米欧の中央銀行で初めて英国が利上げを実施しました。

ECBのラガルド総裁は、22年の利上げは無理、まだ金融緩和が必要だと言っているが、パウエルFRB理事長がそう言いながらも突然金融政策を変更したように、インフレ動向次第では一気に世界中が利上げ方向に進む可能性があります。

■今の株式市場は「どこかで本格調整が起こる」と多くの投資家が思っているが、これまでも下がると言われながら上がったことから、自分が猫の首に鈴を付けに行かずに、誰かが付けた鈴で株式市場が下がるまでは売らないと多くの投資家は思っていると思います。

これからはテーパリング、利上げ、インフレ防衛、債務問題などからどこかで一気に株式市場の方向性が変わる可能性が高くなってきます。


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