トップわかる!株式用語信用評価損益率とは

わかる株式用語

信用評価損益率とは(しんようひょうかそんえきりつ)

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まずはざっくり

せっかく株を買ったのに、下がってしまうと『わー、損しちゃった。』と大ショックです。

株式投資の"損"にも2種類あって、株を売って損が確定した「実損」とまだ売っていない株が買った値段より下がったときの「評価損」があります。

信用評価損益率とは、信用取引で株を買っている人の評価損益の割合を計算したものです。

信用取引は、簡単にいえば「お金を借りて株を買う」ことです。
手元にお金がないけれど、上がったら売って、お金を返せば儲けだけは手に入りますから、信用取引で株を買うんです。

だから、少しでも儲かったらすぐに売って儲けを確定することが多いのですが、反対に含み損を抱えた場合には、『損を確定するのは嫌っ!』と思う人が多く、すぐに売らないで、そのまま持ってガマンすることが多くなります。

そのため、信用で買っている分の損益を計算すると、ほとんどが"損"のほうが多くなるので信用評価「損率」と呼ばれることもある指標です。

これだけは覚えよう!

信用評価損益率は、東証で毎週第3営業日に発表される前週の「信用取引現在高」データをもとに、日本経済新聞社が計算、発表しているものが一般に使われています。

信用取引では、元手の約3倍まで取引することができます。

少しの元手で大きく取引できるので、ハイリスク・ハイリターンの取引です。

株価が下がって、買い建てしている株の評価損が膨らむと、投資家は、「どこまで下がるかわからない」という 恐怖におびえることになります。

なぜなら、リターンも大きい分、損が出たときも大きくなっちゃうからです。

そして、一定の限界線を越えて株かが下がってくると「損をしてでも売っちゃおう(涙)」と考えて、投げ売りする投資家が増えてきます。

一般的には、信用評価損益率が-15%を超えてくると、株を投売りする投資家が増えるといわれています。『追証の入金はしたくない』『追証の入金はもうできない』とあわてだす数値なのです。

信用評価損益率が-20%を超えることはめったにないので、ここまで大きく下がったら、株式市場がバーゲンセールになっているかもしれませんよ。

信用取引で買っている投資家が売ってしまうと、戻ったときに売る投資家が少なくなるので、「売られ過ぎの反動でリバウンド」したときに、戻りやすくなるというメリットがあります。

株を安く買っても、上がらなくっちゃ儲かりません。だから、安いだけじゃなくて、大きく反発するかもしれないタイミングを、信用評価損益率を使って探してみましょう!

グッドイシューチャートでは、信用評価損益率を確認することができます。ほんとうに株価の底値と信用評価損益率が関連しているかチェックしてみてください。

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