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			9:00	11:30		15:00
日経平均 (前日比)			20194.26 (-28.37)	20100.14 (-122.49)	昼 休 み	20033.52 (-189.11)
日経先物 (前日比)			20190.00 (-40.00)	20090.00 (-140.00)		20040.00 (-190.00)
ＴＯＰＩＸ (前日比)			1642.27 (-6.21)	1633.06 (-15.42)		1623.88 (-24.60)
日経ＪＡＳＤＡＱ (前日比)			2725.32 (-1.30)	2718.51 (-8.11)		2711.52 (-15.10)
マザーズ (前日比)			883.43 (-6.48)	885.05 (-4.86)		881.56 (-8.35)
上海市場 (前日比)				3719.69 (-74.42)		3750.14 (-43.97)
			9:00	11:30		15:00
東 証 １ 部	上 昇 し た 業 種	1位	空運	情報通信	昼 休 み	不動産
		2位	不動産	陸運		海運
		3位	情報通信	不動産		情報通信
		4位	その他製品	繊維製品		-
		5位	陸運	空運		-
	下 落 し た 業 種	1位	鉱業	保険		保険
		2位	石油石炭	鉱業		ゴム製品
		3位	鉄鋼	ゴム製品		鉱業
		4位	ゴム製品	石油石炭		鉄鋼
		5位	保険	鉄鋼		卸売
			9:00	11:30		15:00
	値上がり		169	452	昼 休 み	240
	値下がり		1652	1328		1580
	変わらず		69	109		70
	新高値		46	18		22
	新安値		20	30		40
	出来高 (前日同時刻比)		3.1億株 (+0.3億株)	10.3億株 (+0.3億株)		21.2億株 (+0.2億株)
	売買代金 (前日同時刻比)		3482 億円 (+648億円)	1兆2008 億円 (+1454億円)		2兆5429 億円 (+1174億円)

■本日のまとめ

日経平均株価は−２８円安の２０１９４円で寄り付きました。

前日の米国市場が続落したことをうけて、日本市場も小幅に下落してスタートしました。

寄付き後は２０１００円台後半での小動きとなりましたが、中国市場が下落して始まり、その後下げ幅を拡げたことをうけて、日本市場でもリスク回避の売りから下げ幅を拡げる展開となり、３週間ぶりに２０１００円を割り込む場面がありましたが、結局−１２２円安の２０１００円で午前の取引を終了しました。

上海市場が下げ幅を縮めて推移していたことから、日経平均株価の後場寄りは−４２円と下げ幅を縮小してスタートしました。

直後には瞬間的に前日比でプラスに転じる場面もありましたが、買いは続かず、そこからは徐々に下げ幅を拡げる展開となりました。

原油や銅などが６年ぶりとなる安値をつけたことから、資源関連、石油関連銘柄の下落が目立ったほか、中国をはじめ世界的な景気の先行き不透明感から、主力株を中心に幅広く売られ、大引きにかけてはリスク回避の動きから下げ幅を拡げて、日経平均株価は結局−１８９円安の２００３３円と１ヶ月ぶりの安値で取引を終了しました。

個別株では、ソフトバンクが＋２％を超えて上昇しました。ニケシュ・アローラ副社長が約６００億円分（発行済み株式数の約０．７％相当）の同社株を個人で買い付けると発表したことが材料視されたようです。

また、星光ＰＭＣがストップ高となり＋１６％近い上昇、中越バルブが＋１２％を超えて大幅に上昇しました。環境省が、「鉄の５倍の強度を持つとされる次世代の素材であるセルロースナノファイバー（ＣＮＦ）を開発する実証事業を来年度から始める方針を固めた」と報じられたことで、関連銘柄として買いが膨らみました。

一方、損保ジャパン日本興亜ホールディングスが−５％近く下落しました。モルガン・スタンレーが投資判断を格下げしたことが売り材料となったようです。

また、本日付の日本経済新聞で「トヨタ自動車は部品メーカーを対象とした値下げの要請を１年ぶりに再開する」と報じられたことで、利益減少につながるとして、デンソー、東海理化、アイシン精機など、トヨタ系の自動車部品メーカーが下落しました。

売買代金上位銘柄では、ＪＲ西日本、住友不動産、良品計画、三井不動産、任天堂、ＫＤＤI，アルプス電気、ファーストリテイリング、三菱地所が上昇、資生堂、ニコン、ＪＦＥ、東京海上、ＭＳ＆ＡＤ、ブリヂストン、第一生命、ＪＴ、キヤノン、三菱商事、ソニー、オリエンタルランド、パナソニック、三菱重工、三井住友ＦＧ、三井物産、ホンダ、三菱電機、三菱ＵＦＪ、トヨタ、新日鉄住金、日産自動車、東京電力、ファナック、みずほＦＧ、日本電産、野村ＨＤ、日立、ダイキン、村田製作所、アステラス製薬、武田薬品、ＮＴＴドコモ、コマツ、東芝、キーエンス、ＮＴＴなどが下落しています。

■上昇した業種上位３業種

１ 不動産　　　　＋０．３０％
２ 海運　　　　　＋０．１８％
３ 情報通信　　　＋０．１８％
　　　　　（計　３業種上昇）

■下落した業種上位３業種

１ 保険　　　　　−３．９２％
２ ゴム製品　　　−３．３２％
３ 鉱業　　　　　−２．９３％
　　　　　（計３０業種下落）

■東証１部規模別動向

　大型株指数　−１．５７％
　中型株指数　−１．３８％
　小型株指数　−１．３８％

■新興市場

　マザーズ指数　　　　　−０．９４％
　日経ジャスダック平均　−０．５５％

■為替

　１ドル　＝１２３円９８−１２４円０２銭
　１ユーロ＝１３８円００−０４銭

■アジア市場の動き

　上海市場　−１．１６％
　香港市場　−１．８５％

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			9:00	11:30		15:00
日経平均 (前日比)			20194.26 (-28.37)	20100.14 (-122.49)	昼 休 み
日経先物 (前日比)			20190.00 (+20.00)	20090.00 (-80.00)
ＴＯＰＩＸ (前日比)			1642.27 (-6.21)	1633.06 (-15.42)
日経ＪＡＳＤＡＱ (前日比)			2725.32 (-1.30)	2718.51 (-8.11)
マザーズ (前日比)			883.43 (-6.48)	885.05 (-4.86)
上海市場 (前日比)				3719.69 (-74.42)
			9:00	11:30		15:00
東 証 １ 部	上 昇 し た 業 種	1位	空運	情報通信	昼 休 み	-
		2位	不動産	陸運		-
		3位	情報通信	不動産		-
		4位	その他製品	繊維製品		-
		5位	陸運	空運		-
	下 落 し た 業 種	1位	鉱業	保険		-
		2位	石油石炭	鉱業		-
		3位	鉄鋼	ゴム製品		-
		4位	ゴム製品	石油石炭		-
		5位	保険	鉄鋼		-
			9:00	11:30		15:00
	値上がり		169	452	昼 休 み	-
	値下がり		1652	1328		-
	変わらず		69	109		-
	新高値		46	18		-
	新安値		20	30		-
	出来高 (前日同時刻比)		3.1億株 (+0.3億株)	10.3億株 (+0.3億株)		- -
	売買代金 (前日同時刻比)		3482 億円 (+648億円)	1兆2008 億円 (+1454億円)		- -

■前場のまとめ

日経平均株価は−２８円安の２０１９４円で寄り付きました。

前日の米国市場が続落したことをうけて、日本市場も小幅に下落してスタートしました。

寄付き後は２０１００円台後半での小動きとなりましたが、中国市場が下落して始まり、その後下げ幅を拡げたことをうけて、日本市場でもリスク回避の売りから下げ幅を拡げる展開となり、３週間ぶりに２０１００円を割り込む場面がありましたが、結局−１２２円安の２０１００円で午前の取引を終了しました。

為替市場でドル円が円高に振れていることから、主力株を中心に売りが先行しているほか、商品市況の下落を受けて、資源関連、石油関連銘柄の下落が目立っています。

個別株では、ソフトバンクが＋３％近く上昇しています。ニケシュ・アローラ副社長が約６００億円分（発行済み株式数の約０．７％相当）の同社株を個人で買い付けると発表したことが材料視されているようです。

一方、本日付の日本経済新聞で「トヨタ自動車は部品メーカーを対象とした値下げの要請を１年ぶりに再開する」と報じられたことで、利益減少につながるとして、デンソー、東京理化、アイシ精機など、トヨタ系の自動車部品メーカーの下落が目立っています。

売買代金上位銘柄では、ＪＲ西日本、ＪＲ東日本、ＴＤＫ、三井不動産、ＫＤＤI、富士重工、三菱地所、太平洋セメント、任天堂、良品計画、キーエンス、東京電力、日本電産、ＮＴＴ、ＪＡＬなどが上昇、ニコン、東京海上、ＪＦＥ、ＭＳ＆ＡＤ、三菱商事、第一生命、資生堂、ブリヂストン、パナソニック、三井住友ＦＧ、オリエンタルランド、ソニー、三井物産、ホンダ、三菱電機、三菱ＵＦＪ、みずほＦＧ、トヨタ、第一三共、新日鉄住金、トヨタ、ファナック、キヤノン、ＪＴ、野村ＨＤ、東芝、ファーストリテイリング、コマツ、村田製作所などが下落しています。

■業種別動向

　業種別では、３３業種中、５業種がプラスで、２８業種がマイナスとなっています。

■東証１部規模別動向

　大型株指数　−１．０８％
　中型株指数　−０．７２％
　小型株指数　−０．７１％

■新興市場

　マザーズ指数　　　　　−０．５５％
　日経ジャスダック平均　−０．３０％

■為替

　１ドル　＝１２３円９１−９５銭
　１ユーロ＝１３７円９７−１３８円０１銭

■アジア市場の動き

　上海市場は　−１．９７％
　香港市場は　−１．６０％

■市況データ

	NYダウ （アメリカ）	NASDAQ （アメリカ）	DAX （ドイツ）	FT100 （イギリス）	上海総合 （中国）	ドル/円	WTI原油
終値 前日比 騰落率	17348.73↓ -162.61 (-0.93 %)	5019.05↓ -40.30 (-0.80 %)	10682.15↓ -233.77 (-2.14 %)	6403.45↓ -122.84 (-1.88 %)	3794.110↑ +45.950 (+1.23 %)	123.85↓ -0.52 (-0.42 %)	40.80↓ -1.82 (-4.27 %)

米国市況 「続落、ＦＯＭＣ議事要旨をうけて乱高下し６ヶ月ぶりの安値」

■米国市場のまとめ

ＮＹダウは続落し、−１６２ドル安の１７３４８ドルと約６ヶ月ぶりの安値で取引を終了しました。

ＮＹ株式市場は、日本市場、欧州市場ともに中国経済への懸念から大幅に下落したことをうけて売りが先行してスタートしました。

この日、米エネルギー省が発表した石油在庫が、市場予想の減少に反して増加したことから、原油の主要消費国である中国の景気減速懸念から今後も需要が減少するとの見方から売られ、４０．４６ドルと６年５ヶ月ぶりの安値をつける場面がありました。

これをうけてエネルギー、素材関連株で売りが膨らんだことが、相場を押し下げて、一時−２２８ドル安まで下落する場面がありました。

午後に入って発表された米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事録において、「多くの当局者は金融政策を引き締める状況にはまだ至っていないと判断した」との文言があったことから、早期利上げに慎重との見方が拡がり、急速に下げ幅を縮めて一時前日比でプラスになる場面もありましたが、高値を付けた直後から一転して急速に下落し、ダウは結局−１６２ドル安の１７３４８ドルで取引を終了しました。

■Ｓ＆Ｐ５００セクター別騰落

上昇：２セクター、下落：８セクター

【上昇上位】

　公益事業　　（＋０．４３％）
　電気通信　　（＋０．０１％）

【下落上位】

　エネルギー　（−２．７９％）
　素材　　　　（−１．２４％）
　生活必需品　（−１．０１％）

■ＣＭＥ日経平均先物（円建て）

　２０１００円　大証比−１３０円

■寄付前の外国証券成行注文状況

　株数ベースで

　売り　１２１０万株

　買い　　９４０万株

　差引　　２７０万株の売り越し

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			9:00	11:30		15:00
日経平均 (前日比)			20194.26 (-28.37)		昼 休 み
日経先物 (前日比)			20190.00 (+20.00)
ＴＯＰＩＸ (前日比)			1642.27 (-6.21)
日経ＪＡＳＤＡＱ (前日比)			2725.32 (-1.30)
マザーズ (前日比)			883.43 (-6.48)
上海市場 (前日比)
			9:00	11:30		15:00
東 証 １ 部	上 昇 し た 業 種	1位	空運	-	昼 休 み	-
		2位	不動産	-		-
		3位	情報通信	-		-
		4位	その他製品	-		-
		5位	陸運	-		-
	下 落 し た 業 種	1位	鉱業	-		-
		2位	石油石炭	-		-
		3位	鉄鋼	-		-
		4位	ゴム製品	-		-
		5位	保険	-		-
			9:00	11:30		15:00
	値上がり		169	-	昼 休 み	-
	値下がり		1652	-		-
	変わらず		69	-		-
	新高値		46	-		-
	新安値		20	-		-
	出来高 (前日同時刻比)		3.1億株 (+0.3億株)	- -		- -
	売買代金 (前日同時刻比)		3482 億円 (+648億円)	- -		- -

寄付き 「小幅続落、欧米株安や円高進行で売りが先行」

■全体の動き

日経平均株価は−２８円安の２０１９４円で寄り付きました。

前日の米国市場が続落したことをうけて、日本市場も小幅に下落してスタートしました。

為替市場でドル円が円高に振れていることから、主力株を中心に売りが先行しているほか、原油相場の下落をうけて、石油関連銘柄の下落が目立っています。

寄付き後は２０１００円台後半での小動きとなっています。

個別株では、ソフトバンクが＋３％を超えて上昇しています。ニケシュ・アローラ副社長が約６００億円分（発行済み株式数の約０．７％相当）の同社株を個人で買い付けると発表したことが材料視されているようです。

売買代金上位銘柄では、任天堂、日本電産、三井不動産、ＪＡＬ、三菱地所、ＴＤＫ、キーエンス、ＮＴＴドコモ、ＪＲ東日本、ＫＤＤI、コーセー、東京電力、アステラス製薬、東京電力などが上昇、東京ガス、ＪＦＥ、ＪＸホールディング、オリエンタルランド、三菱商事、資生堂、東京エレク、デンソー、パナソニック、第一三共、日立、東芝、新日鉄住金、ブリヂストン、ソニー、ファナック、ダイキン、ＪＴ、キヤノン、ホンダ、第一生命、三井住友ＦＧ、三菱ＵＦＪ、野村ＨＤ、トヨタなどが下落しています。

■業種別動向
　業種別で見ると３３業種中、１１業種がプラス、２２業種がマイナスとなっています。

■新興市場
　マザーズ指数は−０．５３％、日経ジャスダック平均は−０．０５％となっています。

■為替
　１ドル＝１２３円８０−８４銭、１ユーロ＝１３７円９７−１３８円０１銭となっています。