ＧＤＰとは、Gross Domestic Productの略で「国内総生産」となります。計算期間（１年間）に「国内」で生産された付加価値の合計という意味があります。「国内」ということがポイントで、日本の企業であっても、海外の工場などで生産したモノやサービスは含みません。

ＧＤＰはその国の経済力のモノサシとなりますので、ＧＤＰが１年間でその程度動いたかが、その国の経済成長率として比較されます。

ＧＤＰには「名目ＧＤＰ」と「実質ＧＤＰ」があります。名目ＧＤＰは金額を単純に合計したもの、実質ＧＤＰは金額に物価の影響を調整したものです。簡単にいえば、去年１００万円の売り上げで、今年１１０万円の売り上げであれば「＋１０万円」となり、金額では１０％増えています。このように金額だけで「ＧＤＰ＋１０％」と計算する方法が「名目ＧＤＰ」です。

一方で、去年の売り上げ１００万円の中身が１０万円の商品を１０個売っていた場合、インフレで商品の価格が１０％上昇（物価上昇）していたら、売り上げは１０個で変わらないのに売り上げは１１０万円となります。１０％の物価上昇を差っ引きすれば売り上げは伸びていませんから、経済が成長しているとはいえません。このように物価分を考えて「ＧＤＰ０％」と計算する方法が「実質ＧＤＰ」です。

景気先行指数とは、総合的に景気の判断を行うために、複数の経済指標を組み合わせて算出する「景気動向指数」の中で、景気の先行きに注目した指数のことを指します。内閣府が速報値と改定値を作成し、毎月公表しています。（速報値は翌々月の１０日頃、改定値は翌々月の２０日頃）

「景気動向指数」には種類があり、先行指数、一致指数、遅行指数に分類されます。たとえば、新規求人数や設備投資を見る上で機械受注などが景気の先行指数の対象となります。

株式市場は数ヶ月先を先読みして動くといわれますように、株価を動かす材料になりやすいのは景気先行指数です。したがって、景気動向指数の中でも景気先行指数が重要視されるということになります。

鉱工業生産とは、鉱業と製造業にあたる企業の生産の状況を経済産業省が作成している経済指標です。速報値については該当する月の翌月末、確報値については該当する月の翌々月の中旬に発表されます。

経済のサイクルは生産から消費となりますので、売れ行きが良くなれば企業は生産を増やしていきます。つまり、生産活動が活発になるということは景気の先行きを占う上で有力な指標になります。

ＧＤＰが四半期ごと（３ヵ月）に１回発表されるのに対して、鉱工業生産は毎月発表されるために速報性が高いので、株式市場に与える影響も大きい指標です。

稼働率製造工業とは、鉱工業指数のなかの設備の稼動状況を指数化した指標です。対象範囲は製造工業のみで、鉱業は対象外となります。製造工場の設備の稼動状況から、将来の設備投資を占う指標とされます。

たとえば、景気がよくなりますと、製造業の生産が増加して工場などの設備の稼動率が上がります。さらに景気が良くなれば、たくさん売るために今の設備では足りなくなるので、新しい工場や機械を買う（設備投資）が増える可能性が高くなります。

つまり、稼働率が上昇してくると設備投資が増えることになり、特に機械などの設備投資関連銘柄にとっては良い材料となります。

新設住宅着工件数とは、国土交通省が毎月発表している指標です。新築住宅や増改築をする場合、床面積が１０平方メートルを超えるときには都道府県知事あてに届出を提出する必要があります。この届出をもとにして国土交通省が発表しています。

新設住宅着工件数が景気指標として重要視されるのは、建設に関することだけではなく、新しい家具や家電などの売り上げにもつながるため、経済活動全体に与える影響が大きいためです。

有効求人倍率とは、求職者１人に対する企業の求人数の割合を厚生労働省が毎月公表している指標です。有効求人倍率が１倍を上回っていれば、求職者１人に対して１つ以上の求人数があることとなり、下回っている場合には、求職者に対して求人が不足している状態となります。

ただし、ハローワーク（公共職業安定所）に申し込んでいる求職者数と企業の求人数をもとに計算されますので、インターネットの転職情報サイトなどの求人情報は含まれないという特長があります。

一般的に、景気が良くなると企業も求人数を増やしますので、景気に連動しやすい指標となります。

機械受注とは、主要の機械メーカーを対象に受注額を集計した指標です。毎月調査され、翌々月の１０日頃に内閣府から結果が発表されます。

民間の設備投資の先行指標として注目される指標ですが、中でも「船舶、電力を除く民需」の数字が重視されます。船舶や電力については、受注金額が大きくて建造期間が長いという特徴があるので、これらを除外した数字が企業の設備投資の実態として注目されます。

機械受注は、調査月によって大きく動きやすい傾向があるので、四半期ごとの見通しを参考にした方がよいといえます。

ＧＤＰとは、Gross Domestic Productの略で「国内総生産」となります。計算期間（１年間）に「国内」で生産された付加価値の合計という意味があります。※ＧＤＰの詳細については、日本のＧＤＰを参照してください。

米国のＧＤＰは、米国商務省が四半期ごとに、速報値、改定値、確定値の３回に分けて発表されますが、毎月の下旬（毎月２１日以降）に速報値、改定値、確定値のいずれかが発表されるようになっています。たとえば、第１四半期（１〜３月）は、速報値が４月、改定値が５月、確定値が６月発表されますので、毎月いずれかの四半期の速報値、改定値、確定値が発表されるということになります。

米国のＧＤＰについては、株式市場だけではなく、外国為替市場で大きな材料となります。日本の株式市場は輸出企業の割合が多いため、ドル円相場が株式市場に与える影響は大きいので、米国のＧＤＰの発表による為替市場の動きもポイントになります。

米国の景気先行指数は、民間調査機関のコンファレンス・ボードが計算して毎月下旬に発表する景気総合指数の中の先行指数を指します。景気総合指数には種類があり、先行指数、一致指数、遅行指数に分類され、労働に関する指標や企業の業績など景気に先行して動くと考えられる指標を総合して先行指数として算出します

米国景気の指標として注目される指標ではありますが、すでに発表されている指標をあわせて作られますので、事前の予想がしやすいという特徴があります。このため、予想から大きく動いた結果になることが少ない指標で、株式市場や為替市場を大きく動かすほどのサプライズが起こりにくい指標という面があります。

米国の鉱工業生産は、鉱業と製造業にあたる企業の生産の状況をＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）が、毎月中旬に発表する経済指標です。

経済のサイクルは生産から消費となりますので、売れ行きが良くなれば企業は生産を増やしていきます。つまり、生産活動が活発になるということは景気の先行きを占う上で有力な指標になります。

ＧＤＰが四半期ごと（３ヵ月）に１回発表されるのに対して、鉱工業生産は毎月発表されるために速報性が高いので、株式市場に与える影響も大きい指標です。

設備稼働率 とは、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）が発表する鉱工業指数のなかの設備の稼動状況を指数化した指標です。対象範囲は製造工業のみで、鉱業は対象外となります。製造工場の設備の稼動状況から、将来の設備投資を占う指標とされます。

たとえば、景気がよくなりますと、製造業の生産が増加して工場などの設備の稼動率が上がります。さらに景気が良くなれば、たくさん売るために今の設備では足りなくなるので、新しい工場や機械を買う（設備投資）が増える可能性が高くなります。

つまり、稼働率が上昇してくると設備投資が増えることになり、特に機械などの設備投資関連銘柄にとっては良い材料となります。

住宅着工件数とは、米国の代表的な住宅統計で米商務省が月間の集計を翌月第３週に発表します。住宅着工件数が景気指標として重要視されるのは、建設に関することだけではなく、新しい家具や家電などの売り上げにもつながるためです。経済活動全体に与える影響が大きく、個人消費の動向を知るためにも重要視されます。

住宅着工件数は「着工された新築の件数」ですが、合わせて「許可件数」も発表されます。許可件数は、住宅着工前に許可された件数の統計ですので、住宅着工件数の先行指数として注目されます。

米国の失業率は、米国の労働省が発表する雇用統計のうちの１つです。雇用統計は株式市場だけでなく、外国為替市場でも大きな材料となる指標ですが、失業率とあわせて非農業部門雇用者数の増減が注目されます。

米国の雇用統計が注目されるのは、世界全体のＧＤＰに対して米国が１／４程度となっていて、さらに米国のＧＤＰの約７割を個人消費が占めているからです。米国の雇用状況は米国の個人消費に大きな影響を与えるとともに、世界経済にも大きな影響を与えるからです。毎月第一週目の金曜日に発表されますので、米国株式市場や為替市場の動向とあわせてチェックする必要がある指標です。

米国の小売売上高は、米国の個人消費の動向を小売関連企業の売上高で判断するための指標です。米国の商務省が毎月第２週に前月のデータを発表しています。

百貨店やスーパーなどの小売、サービス業の月間の売上高を集計したデータとなりますが、売り上げ金額が大きく、割合が高くなってしまう自動車の売上を除いた小売売上高が個人消費のトレンドをチェックするのに注目されます。

米国のＧＤＰの約７割を個人消費が占めることもあり、米国景気の先行きを見る上で重要視される指標です。