株価は景気の先行きを占うものといわれますが、日本の景気を読むのであれば「上場している全ての銘柄」を指数にした方が参考にできると考えて作った指数データが『景気予測株価指数』です。

『景気予測株価指数』は、東証一部、二部、大証一部、二部、新興市場（ＪＡＳＤＡＱ市場、マザーズ市場）に上場しているすべての銘柄を対象にしてケンミレが計算した指数データです。

『景気予測株価指数』は、日本の株式市場に上場しているほとんどの銘柄で構成されている株価指数ですから、別の言い方をすると「株式会社日本の株価チャート」ということになります。

したがって、『景気予測株価指数』と自分が投資したい市場の指数データを比較して、「上回っているのか、下回っているのか」をチェックすれば、その株価が「投資家が注目している市場なのかどうかが分かる」と言えます。

日経平均株価は、日本経済新聞社が選んだ２２５銘柄の株価の単純な平均値に、指数の連続性を考慮した除数を掛けて計算した株価指数データです。２０００年のＩＴバブル相場の末期に大幅な銘柄入れ替えを実施したため、それ以降はハイテク株の影響を受けやすい指数となっています。

日経平均株価の特徴は、単純平均をベースに計算するために株価が高い銘柄の影響を受けやすい指数データです。また、日経平均株価を対象にした日経先物の取引が活発なため、先物の動きに大きな影響を受けます。

もっぱら最近では、日経先物の影響が大きいことから、株式市場全体では値下がり銘柄が多いのにそれほど下がらなかったり、反対の場合もあるので、個別銘柄の傾向を反映しない場合があります。

一般のニュースでは株式市場の状況を伝えるときに日経平均株価が使われることが多いですが、株式市場の実態をチェックするのであれば、その他の指数（ＴＯＰＩＸや規模別株価指数など）とあわせて考える必要があります。

日経平均株価を対象にした株価指数先物のことです。先物取引は「将来の特定の日に決済する約束」で取引することですが、日経先物の「将来の特定の日」は3月・6月・9月・12月の第2金曜日と定められており"SQ（スペシャルクォーテーション）"と呼ばれています。

「直近限月」とは、そのときに一番近いSQで清算される日経先物のことを指しています。清算される月を「限月」と呼び、「限月」は株式取引の銘柄のようなものです。日経先物は３月限、６月限、９月限、１２月限の４種類の銘柄があって、それぞれ独立して日経平均の価格が取引されていることになります。

ただし、実践では一番近い限月（直近限月）の取引がほとんどです。たとえば、現在７月であれば、一番近い限月の９月限をほとんどの投資家が取引します。したがって「直近限月」の日経先物の価格をチェックすればよいということになります。

ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）とは、東京証券取引所が毎日計算して発表している「時価総額」をベースに計算する株価指数の代表的な指数データです。

ＴＯＰＩＸの計算方法は、構成銘柄の時価総額（株価に上場株式数を掛けたもの）の合計額を、ある一定時点の時価総額の合計額で割って計算しています。基準となる時価総額は、１９６８（昭和４３）年１月４日の東証一部の時価総額を１００として計算しています。つまり、１９６８年と比較して、現在の時価総額がどれくらい増えたか減ったかということを表したデータということになります。

このようにＴＯＰＩＸは時価総額の変化を示す株価指数ですので、大型株の影響を受けやすい指数といえます。また、ＴＯＰＩＸと日経平均株価は、株式市場全体の動きを見るときによく使われますが、日経平均株価はあまり上昇していないのに、ＴＯＰＩＸが大きく上昇している（またはその逆）ことがあります。

これはＴＯＰＩＸと日経平均株価の計算方法の違いによるもので、日経平均株価はハイテク銘柄と呼ばれる割合が多く、ＴＯＰＩＸは時価総額が大きい銀行株などの影響を受けやすいため、ハイテク銘柄などの輸出企業が物色対象となっている時には日経平均の上昇率が高くなり、内需の代表である銀行などが物色対象となっている時にはＴＯＰＩＸの上昇率が高くなる傾向にあります。

東証１部単純平均とは、文字通り東証一部の全銘柄の株価を合計し、上場している銘柄数で単純に割った平均値のことです。

この指数が何を示しているのかといいますと、単純な株価の平均であるため、株価の規模（大型・中型・小型）の影響を受けにくく、株式市場の実態に近い指数としてチェックできる指数といえます。

株式市場を動きをチェックするときに、日経指数やＴＯＰＩＸが注目されやすいですが、これらは大型株の影響が大きな指数です。一方、個人投資家は値動きのよい小型株を好んで売買する傾向がありますので、大型株よりも小型株の値動きの方が投資家心理に影響を与えるといえます。

たとえば、日経平均やＴＯＰＩＸが下がっていなくても、東証１部単純平均が下がっていれば、大型株だけが高く、株式市場全体では下がっている傾向が強いといえますので、個人投資家の心理は弱気に傾いている可能性が考えられます。反対であれば、活発に中・小型株が売買されている可能性があり、日経平均やＴＯＰＩＸの動きでは見えない中・小型株を含んだ株式市場全体の状況がわかる指数データといえます。

日経ジャスダック平均は、大阪証券取引所ジャスダック市場に上場する全銘柄（不動産投資信託や外国株などを除く）を対象に、単純平均をベースに日本経済新聞社が計算・公表している指数データです。

日本経済新聞社の算出する株価指数では日経平均株価が有名ですが、こちらは日本経済新聞社が主要銘柄２２５銘柄を選んでいるのに対し、日経ジャスダック平均は、基本的に全銘柄を対象にしているため、ジャスダック市場全体の傾向を示しやすいといえます。また、日経新聞でも取り上げられる指数のため、ジャスダックの代表的な指数となります。

ただし、ジャスダック市場の指数としては『ジャスダック指数』もあり、こちらは時価総額をベースにした指数です。２つの指数の関係は、日経平均とＴＯＰＩＸに似ていますが、同じ新興市場であるマザーズ市場の代表的な株価指数であるマザーズ指数も時価総額ベースの株価指数ですので、新興市場を同士を比較するのであれば『ジャスダック指数』と比較した方よいといえます。

東証マザーズ指数は、東京証券取引所が東証マザーズ市場の「時価総額」をベースに毎日計算して発表している指数指数データです。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）と同様にマザーズ市場の時価総額をある一定時点の時価総額で割って算出します。

基準日である２００３年９月１２日の時価総額で現在の時価総額を割って、基準値である１０００を掛けて算出します。マザーズ市場に上場している国内普通株式を対象に計算されますので、外国株などは計算の対象外となっています。

同じ新興市場の指数として、ジャスダック市場には『ジャスダック指数』があり、こちらも時価総額をベースにした指数となります。同じ新興市場であるマザーズ市場の代表的な株価指数であるマザーズ指数も時価総額ベースの株価指数ですので、新興市場を同士を比較するのであれば『ジャスダック指数』と『マザーズ指数』を比較した方よいといえます

ＮＹダウとは、ニューヨーク証券取引所の動きを示す米国の代表的な株価指数のことで、正式名称は「ダウ工業株３０種平均」といいます。ウォール・ストリート・ジャーナルを発行するダウ・ジョーンズ社が計算し、日経平均もＮＹダウを同じ方式で指数を計算しています。

ダウ・ジョーンズ社が米国の代表的な企業を３０社選定して、その株価の平均を指数化したものです。３０銘柄は時代の流れに合わせて入れ替えが行われますが、銘柄入れ替えや株式分割などによって大きく指数が変化しないように修正平均株価を使っています。

たった３０社ともいえますが、世界的に有名な大企業ばかりですし、米国の株式市場の時価総額は世界の株式市場の約３０％を占める圧倒的なシェアを持っていることもあり、ＮＹダウの動きは世界中の投資家が注目する指数といえます。

ナスダック総合指数は、全米証券業協会（ＮＡＳＤＡＱ）で取引されている約５０００銘柄の時価総額をベースに計算している株価指数指数データです。ある時点の時価総額と比較して計算していますので、日本のＴＯＰＩＸ（東証株価指数）と同じ方式となります。基準となる時価総額は、１９７１年２月５日を基準値１００として計算します。

ＮＹダウ、Ｓ＆Ｐ５００と並んで米国株式市場の代表的な株価指数ですが、ナスダックにはマイクロソフトやインテルといったハイテク関連企業、グーグルやヤフーなどのインターネット関連企業が多数上場していてＩＴ関連銘柄の割合が非常に高い指数となります。
また、ナスダックはニューヨーク証券取引所に比べて公開基準が緩いため、ベンチャー企業が多く上場しているという特徴があります。このため、成長企業の株式市場という面があるので、２０００年のＩＴバブルのときにはナスダック指数が急騰したことがあります。

Ｓ＆Ｐ５００は、米国の投資情報会社スタンダード＆プアーズ社がニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所、ＮＡＳＤＡＱに上場している企業の中から、代表的な５００銘柄を選出して、時価総額をベースに計算している株価指数データです。

ある時点の時価総額と比較して計算していますので、日本のＴＯＰＩＸ（東証株価指数）と同じ方式となります。基準となる時価総額は、１９４１年から１９４３年の３年間の平均を１０として計算します。

ＮＹダウと並んで米国の大型株の代表的な株価指数となりますが、ＮＹダウが平均株価ベース、Ｓ＆Ｐ５００が時価総額ベースの指数ということで、日本の日経平均とＴＯＰＩＸの関係に似ています。

ただし、Ｓ＆Ｐ５００は米国の全主要業種を代表する５００銘柄で計算されていることから、機関投資家の運用成績や投資信託（ファンド）の成績を比較するためのベンチマークとして利用されることが多い指数です。たとえば、Ｓ＆Ｐ５００が年間１０％上昇しているのであれば、運用成果は１０％以上でないと評価されないということになります。

ラッセル２０００指数とは、米国の大手資産運用サービス会社「ラッセル・インベストメントグループ」が時価総額を基準に計算している米国の代表的な小型株指数データです。

同じくラッセル３０００指数、ラッセル１０００指数があり、米国に上場している企業のうち、時価総額上位３０００社全てを対象にした指数がラッセル３０００指数、上位１０００社（大型・中型株）を対象にした指数がラッセル１０００指数となります。

ラッセル２０００指数は、時価総額上位３０００社のなかの下位２０００社で計算される小型株の指数となります。ただし、銘柄数は多いものの、米国株式市場の約８％程度をカバーしているといわれています。

ＮＹダウやＴＯＰＩＸが大企業、ナスダックがベンチャー系の成長企業の状況を示すのに対し、ラッセル２０００指数は米国の中小企業の状況を示す指標ということになります。

ＣＭＥ日経先物とは、シカゴ・マーカンタイル取引所（ＣＭＥ＝Chicago　Mercantile　Exchangeの略）で取引されている日経平均の先物です。米国市場と平行して取引される日経先物と思えばよいので、米国株式市場の動きを反映した日経平均株価の目安になるといえます。

ＣＭＥ日経先物の価格にはドル建てと円建てがあり、２つには価格差がありますが、ドル（米国）と円（日本）の金利差を反映したものですので、ドル建ての方が高い傾向があります。市況やニュースなどではドル建ての価格を出すことが多いようですが、日本の日経先物と比較する場合には、円建ての方が近い傾向があります。

日本市場が寄り付く前にＣＭＥ日経先物の終値がわかりますので、当日の寄り付き価格の参考になります。また、ＣＭＥ日経先物の終値に比べて当日の寄り付きが高いと強気、ＣＭＥ日経先物の終値に比べて当日の寄り付きが安いと弱気という見方もあります。